ユーザー目線で取り入れる DMで効果的なレスポンスツール

今回は、ユーザー目線で取り入れるレスポンスツールの工夫についてご紹介します。

ターゲット層を意識したレスポンスツール

多くのDMには、ユーザーからの注文やお問い合わせに対応するためのレスポンスツールが付いています。
レスポンスツールには、はがき、FAX用紙、封筒、WEBサイトへ誘導するQRコードなどがあります。

レスポンスツールは、送付先のターゲットを意識して用意することが大切です。
例えば、DMの送付先がご年配の方の場合は、紙媒体での返信の方が親しみやすい可能性を考えてはがきや封筒を採用することがあります。企業宛てのDMでは、担当者様が社用の携帯電話を持っていないことを考えQRコードだけにしないといった配慮も必要です。ターゲット層に合わせたレスポンスツールを採用することは、レスポンスの獲得において重要なポイントです。

ユーザーの手間を省く工夫

コラム007でも解説している通り、レスポンスツールはただ用意するだけではなく、ユーザーの手間を省略するための“引き算”が重要となります。

DMの広告効果を上げる5つの要素についてはコラム007で解説

実際にガリバーでも、引き算を取り入れたDMを数多く取り扱っています。
例えば、ガリバーの商品にあるオリメール®では、圧着加工前にFAX用紙へお客様情報を事前に印字することができます。

また、ハリコメール®やサンプルinメール®では中面に封入するはがきやFAX用紙に宛名情報を印字し、表紙に窓を開けることで、DM本体の宛名とレスポンスツールへの事前印字の両方の役割を持つ仕様を実現することができます。

DMと封筒が一体化した返信封筒付オリメールや返信封筒付マルチオリメールといった商品では、封筒とDM本体の間にミシンを入れ、切り離してフラップを閉じるだけで返信できる状態に仕上げることで、ハサミでの切り取りや組み立て作業といったユーザーの手間を省くことができます。

これらはほんの一例ですが、ガリバーではレスポンスツールの仕様に応じて、ユーザー目線に立ったさまざまな引き算を取り入れたDMを取り揃えております。

個人情報を保護するための工夫

不動産や金融など、重要な個人情報の記入を求めるレスポンスの際にもできる工夫があります。
1つは返信封筒です。封筒であれば開封しない限り、個人情報を見る事はできません。
そして、もう1つが個人情報保護シールです。個人情報の記入欄に個人情報保護シールを貼ることで、シールをはがさない限り、外部から情報を見る事はできません。
このように、レスポンスの際に必要な情報に応じて、個人情報を保護するための工夫を施すことも、レスポンスツールを付ける上で意識しておくべき要素になります。

コラム033でご紹介したDMには、返信はがきと個人情報保護シールが封入されており、ユーザーへの配慮がされています。